東かがわ市議会 2022-09-20 令和４年第５回定例会（第２日目） 本文 開催日：2022年09月20日
本市ではこれまで、市の歴史に基づき作成した様々なユーチューブ動画等を市のホームページに掲載したり、子どもたちにより分かりやすく伝えられるよう、市内読み聞かせ団体が創作した紙芝居を使って読み聞かせを行ったりしております。 また、現地見学の実施など、様々な手法で歴史や文化の情報発信に取り組んでおります。
本市ではこれまで、市の歴史に基づき作成した様々なユーチューブ動画等を市のホームページに掲載したり、子どもたちにより分かりやすく伝えられるよう、市内読み聞かせ団体が創作した紙芝居を使って読み聞かせを行ったりしております。 また、現地見学の実施など、様々な手法で歴史や文化の情報発信に取り組んでおります。
また、同施設で行っております和三盆の型抜き体験は大変人気があり、その体験と併せて動画等を活用して、この和三盆の歴史や技術を伝えることも１つの有効な方法になるのではと考えます。ただし、仮想体験のためのＶＲ動画の撮影には事業者の御協力が必要不可欠でございますので、協力が得られるようであれば検討をしてみたいと思っております。
現在は、授業における活用を中心に進めておりますが、視覚から訴えるデジタル教材の利用や動画等の活用など、ＩＣＴ環境を一体的かつ有効に利用する授業形態も求められ、そのためには専門的な知識を有するＩＣＴ支援員を活用するなどして、様々な教科に応じた最適な利用方法を研究してまいります。
このため、本市といたしましては、定期の実地指導または施設監査時などにおきまして、業務継続計画作成の必要性の周知や、国の示すガイドライン・研修動画等の情報を随時提供するなど、対象となる施設に対して、業務継続計画の作成を促してまいりたいと存じます。 次に、立地適正化計画に防災指針を定める考えについてであります。
また、それと合わせまして、地域おこし協力隊員作成のシティプロモーション動画等も活用し、全国に本市の魅力を発信し、移住を考えている方に興味を持っていただけるよう取り組んでいきたいと考えております。 ◆１５番（大平達城君） 議長 ○議長（氏家寿士君） 大平達城君 〔15番（大平達城君）登壇〕 ◆１５番（大平達城君） いろいろとお考えいただいて、ありがとうございます。
一方、デジタルサイネージを活用した観光情報の発信につきましては、既にＪＲ丸亀駅構内にあります丸亀市観光案内所前にモニターを設置し、ＰＲ動画等による観光案内を実施しております。また、行政情報の発信につきましては、新庁舎１階西側エントランス等へのデジタルサイネージの設置を予定しており、来庁される皆様に行政情報や防災情報をお知らせしてまいりたいと考えております。
しかし、２０社にしろ、それぞれ企業が自分ところの企業のＰＲ、これの動画等は既にもう作っておると思います。だから、一堂に集まってもらって、それでビデオフィルムを撮影する等々、無駄ではないんですか。
チラシやポスターで周知するとともに、キャッシュレスに関する基礎知識とポイント還元事業を説明したキャッシュレス使い方講座や実際の買い物での活用例を紹介する動画等による啓発を促進し、市民の皆様が気軽にキャッシュレス決済を利用できるように推進してまいりたいと考えております。 以上、田中議員の再質問にお答え申し上げます。
このように、デジタルサイネージは、市民が知りたい、市民にお知らせしたい情報を動画等により効果的にお伝えすることができ、また広告を取り入れることで市の費用負担なく事業展開することも可能でありますことから、本市といたしましても非常に有効な情報発信媒体であり、今後も積極的に活用してまいりたいと考えております。
また、普及しているスマホを利用し、ＱＲコードにより動画等を配信させたり、ＳＮＳとの組み合わせによる展開、そして多言語などによる対応をし、本市オリジナルの観光情報カードを作成してはどうかと思いますが、お考えをお伺いいたします。 以上、よろしくお願いいたします。
本委員会に付託されました案件は、議案第101号平成30年度高松市一般会計補正予算（第４号）中、関係部分、すなわち歳出では、防災諸費において、災害発生時に、速やかな情報収集による迅速で的確な災害対応や市民への情報提供を行うため、市内18カ所のアンダーパスに冠水状況を把握する通信設備、及び昨年度、水位・潮位計を設置した観測地点に監視カメラを設置するほか、水防用スマートフォンで撮影した現地の動画等を災害対策本部室
次に、ホームページなどの媒体に本市の活動状況や山の情報を動画等で発信するという御提案につきましては、本市においても極めて有効な手法であると考えております。これまでに参加されていなかった若い人やファミリー層、新規の登山者などを呼び込む手法として、ＳＮＳなどのツールを活用していくことにも積極的に取り組みたいと考えております。
確かに、実績により当初予算につきましてはやはり減額した予算にはしておりますけれども、先ほど言いましたように、動画等を使った新しいＰＲ方法とか、そういったことを活用の促進に平成28年度努めてまいりたいと思います。
移住定住促進ＰＲ動画等作成支援事業委託料700万円につきましては、地方創生に向けた取り組みとして、市外から移住、定住を促進するため本市の魅力を発信するＰＲ用動画を作成する費用であります。完成したＰＲ用動画の活用方法についてお尋ねしたところ、多様な情報網を利用してＰＲ活動に努めたいとの答弁がありました。
また、企画費において、地方創生に向けての取り組みとして、善通寺市の魅力を発信し移住、定住の促進を図るために、移住定住促進ＰＲ動画等作成支援業務委託料700万円を計上いたしております。
委員より、デジタルビデオカメラが一般に広く普及してきている中、動画等の編集に関する講座及び編集機器の有無をただしたところ、当局からは、ビデオ制作のボランティアグループが本年結成され、いろいろな編集等も行っているが、図書館に動画等を編集する機器は設置していないとの答弁がありました。